共同購入型クーポン、中国のほうが認知も利用も上―RPAが調査

リサーチパネルエイジア（RPA）が15日、グルーポンをはじめ、急速に拡大している共同購入型クーポンサービス（フラッシュマーケティングサービス）に関して、日本・中国・韓国3ヶ国で調査を実施し、その結果を発表した。同調査ではフラッシュマーケティングサービスについて、その認知度、利用経験、今後の利用意向、利用満足度などをアンケートした。調査期間は11月9日～12日。日本、中国、韓国全地域の20代～30代の男女900人を対象とした。

調査結果によると、フラッシュマーケティングサービスの認知度は、中国が65.7％、韓国が54.8％と過半数を超えているのに対し、日本では37.7％に留まった。その要因として、日本に比べ中国のインターネットユーザー層は限られてはいるが、その分、インターネットサービスに対する関心が高いことが考えられる。

また、フラッシュマーケティングサービスの利用経験者は、こちらも中国男性がもっとも多く41.3％だったが、3ヶ国全てで半数以下という結果に。一方、利用した経験はないが、今後利用してみたいというユーザーは、3ヶ国全てで半数以上となっており、フラッシュマーケティングサービスに対する興味関心は高いということが判明した。

同サービスにおいて、お得さや利用価値を感じる割引率は、3ヶ国全てで40％前後。国別平均を見ると日本（44.9％）、中国（40.6％）、韓国（37.1％）の順という結果だった。また、男女別で見ると中国以外では、男性より女性のほうが割引率に対しての要求が高かった。

サービスを利用したい時間帯は、3ヶ国で18時～24時の「夜に利用したい」という意見がもっとも多くなった。国別に見ると、日本ではネットの利用が全体的に夜型、中国では夜に続いて、午前中から昼にかけて、韓国では昼から夕方にかけてが多かった。

同サービスは、利用したいけれど手続きが面倒…という意見が目立った今回の調査結果。今後、どのように利用しやすいイメージを浸透させられるかがキーとなりそうだ。




リサーチパネルエイジア（RPA）
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